福利厚生として外部の結婚相談所と提携するケースが増えた理由は、

従業員、企業それぞれにメリットがあるからだと考えられます。

【従業員のメリット】

まずは従業員のメリットを見てみましょう。

現在はさまざまな婚活サービスがあるため、どこを利用すれば良いのか

迷う方も多いと思いますが、職場が提携している婚活サービスであれば、

信頼度が高く、安心して入会できます。

また、質の高い婚活サービスになるほど費用が高くなりがちですが、

福利厚生として利用することで通常よりもリーズナブルに入会できます。

【企業側メリット】

次に企業側のメリットですが、

前述の通り、企業規模に関わらず、良質の結婚サービスを提供することができます。

そうして、従業員が幸せな結婚をして家庭を築くことで、

より仕事が充実し、定着率が向上することが期待され、

将来的に企業の安定にもつながります。

この「企業会員制度」を利用できるのは従業員とその家族が対象。

利用方法は、社員証を提示するだけ。

愛知結婚サロン　ヘセドは「日本結婚相談所連盟（IBJ）」に加盟しています。

初期費用などが通常料金より割引になり、

IBJのシステム上で多くの出会いと質の高いパートナー探しが可能になります。

もちろん、成婚に向けて専属アドバイザーのサポートも受けることができます。

また、社内で自分の婚活状況を知られたくない方もいると思いますが、

申し込みは本人と結婚相談所で直接やりとりをするので、

他の方へ情報が漏れることはありません。

そして、福利厚生としての婚活サービスというと、

企業側も費用を一部負担するのでは？と思われるかもしれません。

ですが、当方の「企業会員制度」では、

自社内の社内報や社内ネットワークを利用して、

福利厚生の一環として提携する結婚相談所を紹介するだけ。

結論、企業様側の費用は一切発生いたしません。

シニア世代の経営者の方々からすると、

一昔前に比べて独身の従業員が多いと感じるかもしれません。

現在の日本では少子高齢化が進むことで、さまざまな問題がおきています。

企業経営者の高齢化や後継者難による中小企業の廃業の増加などもそうですね。

ですが、従業員の結婚率の増加は、事実、日本の少子化対策の解決にもつながります。

自社の福利厚生として、

結婚相談所のサービスを取り入れることを検討してみてはいかがでしょうか？

少しでも興味のある方は、お問い合わせください。